サステナビリティの考え方 Sustainability
ゴールドウイングループは、スポーツアパレルメーカーとして、ものづくりを通して豊かで健やかな暮らしを生み出し、地球、社会の持続可能性に貢献することが使命と考えております。
世界では、気候変動や生物多様性をはじめとする環境問題、貧困や人権侵害など、多岐にわたる社会・環境問題が叫ばれており、企業活動を通じてこうした課題の解決に取り組むことが求められています。当社も環境負荷や人権問題が危惧されているアパレル産業に携わる企業として、こうした課題に真摯に向き合うことが重要と考えています。
この使命を実現するためにも、製造から販売に至るまでのあらゆる段階で、社会や環境課題に心を配ることが必須であり、こうした考え方を「ESG経営の基本方針」として定め、グループ全体で共有しています。
ESG経営の基本方針
ゴールドウイングループは、企業理念の「スポーツを通じて、豊かで健やかな暮らしを実現する」の考えのもとに、製造から販売まで、あらゆる段階で心を配ることを実践していきます。また、経営の透明化や、従業員が健康に働き続けられる職場環境づくり、そして地球環境・生態系への配慮、次世代育成、地域・社会へのスポーツを通した貢献など、これらすべてを「スポーツ」への敬意と情熱を通じて実現していきます。
サステナビリティ経営 推進体制
当社グループでは、代表取締役社長がサステナビリティ経営全体についての最高責任と権限を有し、サステナビリティ経営の有効性について責任を担っています。当社のサステナビリティマネジメント体制は、取締役会に紐づく諮問委員会としての「サステナビリティ諮問委員会」とサステナビリティ経営の進捗状況の確認や、対応方針を検討する「サステナビリティ委員会」にて構成されています。サステナビリティ諮問委員会は、当社の取締役・監査役に加え、外部から諮問委員を招聘し、サステナビリティ推進に関わる社会動向や外部環境を確認するとともに、当社のサステナビリティ戦略について議論する場としています。サステナビリティ諮問委員会での決定事項は、サステナビリティ委員会にて具体的な業務として執行されます。サステナビリティ諮問委員会、サステナビリティ委員会ともにどちらも四半期に1度開催しています。
さらに、「（E）環境」について、当社では1999年にスポーツアパレル業界で初めてISO14001の認証を取得し、環境保全活動・環境配慮商品の開発と省資源による事業効率向上とを両立してきました。現在では、「EMS推進委員会」がISO14001の認証のもと、環境マネジメントシステムを実践しているほか、「開発委員会」のGREEN IS GOODワーキンググループにおいて、環境負荷低減素材の開発やリサイクル活動などを推進しています。
ステークホルダーとの価値共創
創業から70年が経ち、当社は成長軌道にあります。これは、トップアスリートを含むお客さま、従業員とその家族、お取引先・パートナー、金融機関、株主・投資家、創業の地富山県と本社のある渋谷区を中心とした地域社会、それにスポーツと切り離せない豊かな自然環境とともに歩み続けてきた結果だと考えています。
当社はステークホルダーを常に大切に考え、ステークホルダーと価値を共創しながら、創業者の志であるスポーツのある豊かな暮らしを実現します。
マルチステークホルダー方針
当社は、2024年7月に新たな中期経営計画を発表し、株主にとどまらず、従業員、取引先、顧客、債権者、地域社会をはじめとするマルチステークホルダーとの適切な協働のもと、「事業におけるサステナビリティ」と「環境におけるサステナビリティ」の2つのサステナビリティの実現に向けて推進しています。その上で、価値協創や生産性向上によって生み出された収益・成果について、マルチステークホルダーへの適切な分配を行うことが、賃金引上げのモメンタムの維持や経済の持続的発展につながるという観点から、従業員への還元や取引先への配慮が重要であることを踏まえ、マルチステークホルダー方針を定めています。
方針や具体的な取り組み内容については、以下のPDFファイルをご参照ください。
パートナーシップ構築宣言
当社は、取引先とのより良い関係構築および取引の健全化をより一層強化し、継続的に取り組むことで、サプライチェーン全体での新たな価値の創出を推進するよう「パートナーシップ構築宣言」を宣言しています。
イニシアティブ・外部団体への参画
ゴールドウインは、事業活動を通じて持続可能な社会を実現するため、サステナビリティに関するイニシアティブや外部団体へ参画し、連携しながらその取り組みを推進しています。
ファッション協定（THE FASHION PACT）
ファッション・テキスタイル産業の環境負荷低減に取り組む国際的な枠組みである「ファッション協定」は、欧州を中心とするファッションおよびテキスタイル業界の企業が、「気候変動、生物多様性、および海洋保護」の3分野で具体的な共通目標を掲げ、2019年8月に発足しました。
当社はこの協定に2024年2月より加盟し、アパレル産業全体の体系的な変革を目指し、議論や活動に積極的に参加していきます。
気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）
当社は気候変動による事業への影響を重要な経営課題の一つと捉え、2022年6月にTCFDの提言に賛同を表明するとともに、当社グループの気候変動への取り組みを改めて整理し、フレームワークに基づいた情報を開示しています。
JSFA（Japan Sustainable Fashion Alliance）
ファッション業界が抱える環境や社会への負の影響を軽減するためには業界全体での連携を強化し、持続可能な循環型社会を目指す必要があります。2021年8月に設立された「ジャパンサステナブルファッションアライアンス（英文名：JAPAN SUSTAINABLE FASHION ALLIANCE 略称：JSFA）はファッション産業の抱えるさまざまな課題について議論しており、当社は設立の準備から参画しています。
参画企業とともに、ファッション産業が環境や社会に与える影響を把握し、ファッションおよび繊維業界の共通課題の解決策を導き出し、「ファッションロスゼロ」と「2050年カーボンニュートラル」を目標にサステナブルなファッション産業への移行を推進します。